今回は、海外のオンラインショッピングでの決済や海外送金でよく使われるPayPalをピックアップします。もしかしたら、自身の商品やサービスの決済として利用されている方もいるでしょう。
しかし、PayPalをこのまま使い続けるのは、超危険です。実は、多くの方が思わぬトラブルに巻き込まれています。突然PayPalによって理由の説明も無くアカウントが凍結されて、アカウント内の資金が一銭も返ってこないということが勃発しています。
結局の所、PayPalアカウントを凍結された方のほとんどは、泣き寝入りせざるを得ないという状況にあります。
PayPalの被害から悩める人を助け、これから悩む人を増やさないためにも、PayPalの凍結の原因から解除術を徹底解説していきます。もし、凍結して困っている人やPayPalを決済手段として導入している人は、今すぐお読みください。
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目次
海外送金から決済まで超簡単!?Paypalとは?
細かい話に入る前に、PayPalがどんなサービスであるか簡単に説明していきます。PayPal(ペイパル)とは、オンラインで送金や決済を行ってくれるサービスです。事前にクレジットカードや銀行口座を登録することで、国や地域を超えて遠くに住む友人や家族へオンライン上で送金することや、オンラインショッピングサイトなどでの決済にも使えます。
例えば、日本に住む太郎さんが、アメリカの友人のモミ・アゲに送金したい場合には、太郎さんがPayPalにクレジットカードなどを登録して、モミ・アゲのPayPalアカウントに振り込みを行うことで送金できます。
この場合には、日本とアメリカで通貨が異なりますが、通貨の変換はPayPal上で行われますので、住む国が違う人同士でも容易に送金できます。ただし、送金手数料として1回あたり499円、為替手数料として送金額の4%分コスト発生しますので注意が必要です。
一方で、オンラインショッピングの決済でPayPalを使う場合には、買い手にも売り手にも大きなメリットがあります。買い手側は、お店に自身のクレジットカードや銀行口座の情報を伝える必要が無いため、個人情報のリスクを減らすことができます。
売り手側も、買い手のクレジットカードなどの情報を管理する手間を省くことができます。導入し関しても、初期費用や月額利用料は無料で、手数料は使った分だけ(3.6％＋40円/件)ですので自社サービスの決済方法の1つとして簡単に設置する方法ができます。
個人間でもビジネスでも、お金のやり取りを簡単に行うことができるため、2021年6月の時点では、世界で3億人以上のPayPalユーザーが利用して、2400万以上ものビジネスで利用されています。
しかし、多くの利用者がいることとは裏腹に、PayPalの利用者の間でアカウントが凍結されるとう事案が起きています。中には、Paypalを通じて商品やサービスの決済を行っていた人が、アカウントが永久凍結されて売上を引き出せなくなったということもありました。
具体的には、河本真という世界を飛び回る経営者が、アカウントを永久凍結されてしまい、残高が全て没収されてしまうと言う事案がありました。詳しくは、下記動画をご覧ください。
上記の事案では「利用規定ポリシーの違反」を理由に没収されましたが、このように突然凍結するということが多発し、異議を唱える声も上がっています。では、なぜPaypalは、アカウントを突然凍結するのか次章で詳しく見ていきます。
※あまり知られていない話ですが、実は、PayPalのCEOに、現在「テスラ(Tesla)」や「スペースX」のCEOを務めるイーロンマスクが務めていた時期もあります。そんなPayPalのCEO時代の話から過去の衝撃ストーリーに関しては、こちらの記事をチェック!
PayPalが利用者のアカウントを凍結する意外な原因とは?
PayPalの利用者のアカウントの凍結は、大抵の場合突然起こります。例えば、朝起きてメールを見たら凍結を知らせる通知が来ていたなど、前触れもなく凍結されることがほとんどです。
凍結に関しては、世界各地のユーザーより、様々な原因が伝えられていますが、主な原因について見ていきたいと思います。今回は、大きく4つの原因を見ていきます。
1.アカウントが他人に不正利用されている
1つ目の原因は、「アカウントが他人に不正利用されている」です。PayPalのアカウント作成時に登録したメールアドレスやパスワード、クレジットカードなどの個人情報が何らかの形で抜き取られるというケースがあります。
過去には、PayPalになりすましたフィッシングメールが送りつけられて、うっかりPayPalのアカウント情報を入力した結果、自分のアカウントを他人に不正利用されるということがありました。
そういった不正を避け、利用者の安全を守るために、PayPalが利用者のアカウントを凍結する場合があります。これにより、被害を最小限に抑えることができます。仮に、他人に不正利用され、身に覚えのない決済が行われた場合も、PayPalから返金を受けることができます。
買い手が承認していない取引が発生したとき
買い手が、ペイパルまたはクレジットカード会社に、未承認の取引が発生したことを連絡しま す。調査の結果、未承認取引が認められた場合、買い手に返金がされます。
引用:「不正利用による返金を防ぐためのガイド」https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/support/fraud-reversal
2.麻薬、特定のポルノ、武器の販売などの取引が行われている
凍結されてしまう原因の2つ目は、「麻薬、特定のポルノ、武器の販売などの取引が行われている」です。もう少しわかりやすい言い方をしますと、各国の法で取り締まられている物品の取引をPayPal経由で行った場合には、アカウントは凍結されます。
前述の通り、国境を超えた送金も容易にでき、非常に便利ですが、それが思わぬ形で悪用される場合があるために上記のような線引きを設けています。
ここまで取り上げてきた2つの原因は、利用者の安全を守ったり、各法令違反への対処だったりということでいずれも納得できる内容でした。前述では、PayPalのアカウントを凍結されて困っている人がいるという話をしました。
実は、その多くの原因がここまで紹介してきた2つではありません。かなり曖昧な線引きが設けられていることが原因により、多くの利用者が悩まされています。ここからは、もう一つはっきりしないPayPalの基準に焦点を当てていきたいと思います。
3.一攫千金商法を謳ったビジネスが行われている
多くの利用者が悩んでいる凍結の原因の1つは、「一攫千金商法を謳ったビジネスが行われている」です。簡単に言うと、『これをやるとめちゃくちゃ稼げます!!』といったことを謳い文句にした情報商材や教材の取引を行う際に、PayPalを利用すると規約違反として、アカウントが凍結されます。
確かに、世の中に出回る一攫千金できるような話は、99%嘘の話ですので、PayPalが取り締まるのも無理はありません。実際に、利用規約でも禁止行為として掲載されています。
禁止行為
お客さまがPayPalサービスを下記の行為に利用することは禁止されています。
(略)その他の一攫千金を謳うもの。
引用:「PayPal利用規定ポリシー」(2021年9月10日時点)https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/ua/acceptableuse-full
しかし、問題とされる点は、利用者が一攫千金商法を行っていないにも関わらず、PayPalが『これは一攫千金を謳ったビジネスです!凍結します!』と独自の基準で凍結の判断を下すことです。実は、多くの利用者が勝手にPayPalに一攫千金商法であると見なされ、アカウントが凍結されているという事案が起きています。
先ほど紹介した河本真という経営者も、PayPalに一攫千金商法と見なされ、突然アカウントが永久凍結されました。彼は『お金を沢山稼げます!』というような話をしたわけではありませんでした。
先ほどの利用規定ポリシーでは、禁止される行為は掲載されてますが、具体的にどんなことをすると凍結になるかなどの基準に関して明記されていません。そのためどういった行為が凍結になるか、ならないかなどの裁量は、全てPayPal側だけが知ることになります。
一攫千金商法になる判断基準が分かりにくい以上、常に凍結なる可能性が付きまとうため、自社の商品やサービスの決済手段として、PayPalを使うことは難しくなっていきます。また、これ以外にもPayPalの独自の判断で凍結されるような事案があります。
4.高額決済が行われている
4つ目に紹介する凍結の原因は、「高額決済が行われている」です。麻薬などの違法な取引で高額なやり取りをされる場合でしたら、凍結もやむを得ないですが、実は、不正行為や不正な取引を行なっていないにも関わらず、額の大きいお金のやり取りをしていただけで凍結されるケースがあります。
例えば、情報商材やセミナーなど無形商品の取引、海外通販サイトのeBayでの取引で10万円以上の高額な取引や送金を行なった際に、アカウントが凍結され、売上が自分の手元に来ず、PayPalに没収されるというケースが起きています。
中には、何百万、何千万円単位で、資金を没収されてしまうケースもありました。しかしながら、凍結の理由に関して詳細な説明をPayPalが行う訳ではありません。
PayPalでは、100万円まで取引や送金することができ、国境を超えた取引もできることから、海外宛ての送金で使っているかもしれませんが、このような実態があり、凍結の危険性があることからも別の送金手段を検討していく必要性があります。
『じゃあどうやって海外送金すればいいんですか!』と思われた方がいると思いますので、安全でかつ低コストな海外送金術は1番最後に紹介していきます。気になってしょうがない方は最後までチェックしてください。
5.凍結の理由の説明が無く凍結される
最後に紹介する凍結の原因は、「凍結の理由の説明が無く凍結される」です。特に前触れもなくアカウントが凍結され、しかも凍結の理由に関して一切説明が無いというケースが存在します。
凍結の理由の説明が無く凍結されたケースについて、さらに理解を深めるために実例を挙げながら詳しく解説していきます。オーストリアの親子のPayPalアカウントが理由の説明が無く凍結されたケースをピックアップしていきます。
あるオーストリアの親子は、海外のフリマアプリ「Depop」の取引の際に、PayPalのアカウントを利用していました。「Depop」で売上が発生した際には、自身のPayPalアカウントに振り込まれます。
しかしながら、突然凍結されました。親子は、別に利用規約に反するような取引を行っていた訳ではなく、フリマアプリでの取引のみに使用していました。PayPalへ直接問い合わせを行なったそうですが、凍結の理由は明かされませんでした。
ここまで様々なPayPalの凍結の原因を見てきましたが、前半2つのような明らかに利用規約に反している行為が行われているケースや何かしらの事件に巻き込まれているケースでは、凍結されてしまうのも納得がいきます。
しかし、アカウント凍結の原因の多くは、利用規約や判断基準の曖昧さが根本にあります。前述の通り、一攫千金商法や高額決済が行われている際に凍結されることがあると紹介しましたが、凍結に関する詳細な線引きは一切明らかになっていません。
凍結の細かい線引きが分からなければ、いつどのタイミングで凍結されるか全く予想できませんので、PayPalが絡んだビジネスでは、突然アカウントが凍結されて、売上が没収されてしまう危険性が常に付きまといます。
また、凍結の理由の説明すら無く凍結されるケースもあります。たとえ状況に応じてルールの適用や解釈が微妙に変わるにしても、そのことを利用者が知ることができないということは、やはり大問題です。
どんなにオンライン上で簡単に送金や決済できるとはいえ、アカウントの凍結や資金の没収の危険性が常に付きまとうことになるため、PayPalでお客様とお金のやり取りをしていくことは難しいでしょう。
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今すぐ試せる!PayPalの凍結解除術とは?
PayPalの仕組みから凍結が起きる原因に関して、一通り述べました。現在、決済や送金の手段を探している人、またはPayPalを利用していて現時点で大きな問題が起きてない人は、ご自身の資金を凍結から守るためにも、一刻も早く新たな送金手段や決済手段を用意してください。
ただ、今凍結の状態にあって『何とか資金を返して欲しい!』『売上が出せないと支払いに困る…』など、一刻も早く凍結を解除してお金を取り返したい人もいると思います。ここからは、PayPalの凍結を解除する方法を紹介します。
資金が取られて焦っているかもしれませんが、一旦深く深呼吸して落ち着いてから紹介する方法を試してみてください。
1.直接PayPalに問い合わせる
1つ目の方法は、直接PayPalに問い合わせることです。凍結されたことに関して、直接PayPalに問い合わせを行い、PayPal側からの書類の提出やビジネスに関する証明などの要求に応じることで凍結が解除される場合があります。
実際に、イギリスの人で直接PayPalに問い合わせたことでアカウントが解除されたケースがありますので、この事例をピックアップして解除術の解説を行なっていきます。その人は、イギリスに有限会社を設置し、決済手段としてPayPalを導入しました。
アカウントには、1万ドル(USドル)、日本円に換算すると約110万円の資金が入っていました。しかしながら、突然アカウントが凍結されました。PayPal側は、PayPalアカウントから自身の銀行口座への引き出し額が以前の取引から50%も増加したことを理由に凍結しました。
さらに、解除の条件として以下の書類やデータの提供を要求してきました。
- 写真付き身分証明書のアップロード
- PayPalと紐付けているビジネスの情報提供
- 取引や決済の証拠 例)購入者の領収書など
凍結されたイギリスの人は、一連の書類やデータを用意し、PayPal宛てにメール送信しました。数日後には、PayPal側の確認が完了し、凍結が解除されました。今回のような書類やデータをPayPal側に送り、不正な取引・決済を行なっていないことが証明できた場合に凍結が解除されたケースは他にもありました。
ただし、書類等を提出したにも関わらず、凍結は解除されずに、口座内の資金が返ってこないというケースもあります。問い合わせや書類を提出を行なったからといって、100%解除されるわけでは無いということはよくよく覚えておいてください。
PayPalへの問い合わせは、下記URLからメール・電話等で問い合わせることができます。また問い合わせ後に、PayPalから特定の書類を求められるケースもあります。
https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/corporate/contact
2.苦情受付機関に申告
上記のように、直接問い合わせを行うことで凍結が解除される場合がありますが、大半は、解決できません。別の方法を試みる必要があります。2つ目に紹介する方法は、苦情受付機関に申告することです。
もう少し分かりやすく説明すると、日々、消費者の取引に関して苦情を受け付けている公的機関ないし、民間の機関に被害を申告することで、最終的な解決や和解に向けてサポートを受けることができます。
例えば、PayPalアカウントが凍結された後に、苦情を受け付ける機関に申告することで、機関がPayPalと直接やり取りをするなど解決に向けて対処します。
実際にアメリカであった例をピックアップしていきますと、オンライン上で商品の販売の決済として使用していたら突然、PayPalアカウントを詳細な説明無しに凍結されました。利用者は、利用規約などに反する行為を行なったわけではありませんでした。
利用者は、アメリカのBBBことBetter Business Bureau(商事改善協会)に今回の凍結に関して申告しました。凍結の状況をBBBに説明し、凍結理由の説明やアカウントの復元を依頼しました。
それを受けて、BBBは解決に向けてPayPalとのやり取りを始めました。そして、BBBが対処し始めて約3週間後に彼のPayPalアカウントの凍結は解除されました。しかし、凍結理由の詳細な説明はありませんでした。
アメリカでは、BBBでしたが、オーストラリアではAFCA(Australian Financial Complaints Authority:オーストラリア金融苦情局)に被害を申告して対処してもらった結果、凍結解除に至ったというケースもあります。
このように、消費者の取引に関する苦情を受け付けて対処する機関に申告することで解除することができます。基本的に、アメリカ在住ならBBB、オーストラリア在住ならAFCAなど、住んでいる国の機関に被害を申告することになります。
日本国内での消費者の取引に関して苦情を受け付けている機関として、国民生活センターが一般的ですが、PayPalのような海外事業者の取引に関しては、越境消費者センターが相談窓口です。
しかし、日本の越境消費者センターは、凍結解除や返金など命令するような法的執行を行う機関ではありませんので、相談としたとしても最終的な解決まで行かない場合もあります。
3.訴訟
凍結を解除する方法をいくつか紹介してきましたが、『どれも既に試してます!』という方もいるでしょう。PayPalの凍結を解除する方法の3つ目は、最終手段です。それは、PayPal相手に訴訟を起こすことです。一般的に、金銭トラブルなど裁判を行い、結果次第でお金を取り返すことが可能です。
そのため凍結された方は、取り返す手段として、既に1度は考えた方法であるかもしれません。
ただ、多くの人がPayPalに対して訴訟を起こすことにハードルを抱いていることでしょう。そもそもPayPalは、アメリカ発祥の企業で、カリフォルニアに本社があります。また、日本を含む国際部門に関しては、シンガポールに法人を構えています。
日本国内にある法人への訴訟は、日本の裁判所で行われます。しかし、海外法人に対して訴訟を行う場合は、海外の裁判所で争う可能性もあります。仮に、海外での訴訟となる場合には、海外の事件や訴訟も扱える国際弁護士に相談することが必要です。
凍結解除の方法として、「訴訟」を説明しましたが、多くの方はやはり未だ『難しそう…』と感じているでしょう。海外での訴訟の可能性があるためそう感じるのも無理はありません。
実は、このPayPal相手に訴訟を試みている日本人がいます。それは、先ほど紹介した河本真という1日3時間しか働かない経営者です。
上記の動画で、PayPalに口座が凍結されたことの進捗状況(2021年4月時点)や実際に訴訟を行うと述べています。最新の情報(2021年9月下旬)によりますと、現在海外で訴訟中です。また最新情報が届き次第、随時アップデートしていきます。
この話を聞いてPayPalアカウントを凍結されて、PayPal訴訟に挑戦する経営者とちょっとコンタクトを取ってみたい方は、後ほど方法を紹介しますので、最後までチェックしてください。
まとめ
海外への送金や決済手段サービスであるPayPalについて解説してきました。意外な凍結の原因を知り、恐らく今、PayPalを利用されている方は、背筋を凍る思いをされたかもしれません。今一度、別の送金・決済手段を検討してみてください。
一方で、アカウントが凍結されて、口座から資金を引き出せない方のためには、凍結の解除術を紹介していきました。落ち着いて1つ1つ試してみていただければと思います。最後までお読みいただきありがとうございました。
※PayPal以外の決済代行サービス(送金サービス)の徹底比較の結果はコチラ!!
※Payoneerの手数料から登録方法まで分かりやすく解説した記事はコチラ!
PayPal訴訟を行う最初の日本人とコンタクトを取る方法とは?
記事の終盤でもお伝えした通り、PayPalにアカウントを凍結された河本真という1日3時間しか働かない経営者ですが、現在(2023年1月時点)は、PayPal相手に海外で訴訟を行っています。
『いや~、訴訟するのはスゴイです!』と思われた方もいれば、『そもそも河本真って誰ですか?』と思っている方もいらっしゃるかもしれません。
簡単に正体を説明しますと、河本真とは、数社の会社経営・ビジネスオーナーを1日3時間でこなしつつ、海外のあちこちを大好きな家族と共に旅する方です。過去には、TV出演や雑誌掲載、さらには、ビル・ゲイツさんやスティーブ・ジョブズさんらが登壇した経験のあるTEDにも登壇しました。
※証拠
河本真に関するもっと詳しい解説を知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。家族や仕事仲間が彼の素性を暴露しています。
もし、PayPal凍結に関する話や訴訟に関する話を詳しく伺いたい方は、河本真にコンタクトを取ってみてください。河本真とコンタクトを取るには、1番下にある『ポケットビジネススクール』のメルマガを購読することで可能です。
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